なんというコトでしょう。Dシリーズで有名な三菱電機が、携帯端末事業から撤退するコトが発表されました。
三洋電機に続き、携帯端末事業の撤退。
日本の携帯市場は、予想以上に厳しい状況にある様子。長期的な視点で考えると、ココ最近のケータイ市場は大きく揺れ動いているように感じます。
スライドケータイとして有名な「Dシリーズ」を発売する三菱電機。
女性受けがよく、ある程度の売れ行きがあると思っていたのですが、巻き返しとまではいかなかったようです。
BCNの調査によると、三菱電機の国内シェアは 4.6%。絶好調の SHARPが 23.5%ですから、その差は明らか。撤退した三洋電機は、5.5%。ヨコモーションの富士通は、意外にも 8.3%のシェアを誇ります。
撤退が立て続くとなると、5%前後のメーカーが心配になってくるのですが、その中には CASIOが含まれています。売れ筋機種として登場するコトが多い CASIO端末でさえ、その販売シェアは 5.2%。
携帯事業の現状は、思っていたよりも厳しい状況にあるようです。
auが、なにかとKCP+と騒ぐのも納得。KCP+で吸収できるモノは吸収してしまい、できる限りの共通化は図りたいところでしょう。使い勝手がどうあれ、まずはコストの削減が最優先なのカモ知れません。
新しい風よ吹け
日本のケータイ市場は非常に独特です。
かなり以前から問題になっている点ですが、日本ではキャリアが指揮権を持つ垂直統合のビジネスです。Sonyや CASIOなどが開発した端末を“キャリア”と呼ばれる会社が、回線と抱き合わせで発売しています。
海外では、「回線」と「端末」は別モノ。
好きな端末を、好きな回線で利用するコトができるため、便利でユニークな端末が次々と発売されています。
日本のケータイ市場は、この「インセンティブモデル」によって支えられてきたため、一概に悪いとは言えないのですが、現状だけを見れば大きな問題となっています。
この問題を解決するために、以前から様々な話し合いがされてきましたが、生産側だけではなく 消費者側も意識を改善する必要があり、とても時間がかかります。
auの「シンプルコース」や DoCoMoの「バリューコース」などは、インセンティブモデルの廃止に向けての料金プランだと言えます。ココ最近 端末の価格が向上したのも、元を辿れば この問題に行き着きます。
少しずつ解決の兆しが見える状況ではあるのですが、これらの動きが端末メーカーの撤退を余儀なくさせているように思えます。販売奨励金の見直しや長期契約を条件とする割引制度などの登場で、端末の乗り換え率は日に日に低下しています。
このままでは端末の売れ行きは下がっていき、新たに撤退を考えるメーカーも出てくる恐れがあります。
ただ、このまま日本での事業が苦しくなると、新しく そして大きな動きがあるとも考えられます。
1社、そして 2社と国内メーカーが潰れていき、その他のメーカーも気が気ではないでしょう。インターネットの情報によると、多くのメーカーが赤字状態なんだそうです。
メーカーが自由に販売できる環境の構築 = インセンティブモデルの廃止
この複雑な日本のケータイ市場に、新しい風が吹いてくれるコトを祈ります。
ソニエリも国内から撤退か～！
とりあえずDoCoMoは夏モデルで終了らしい・・・
そうなるとSO905iCS買っとこうかなって思うな。
でもデカ過ぎるよね～
日経に大きく載ってましたねぇ。今朝みたんですがビックリです。
ただ、Sonyも DoCoMoも否定はしていますよね。
改めて日記を書いたいところですが、これを機にケータイ業界の革命でも起こしてもらいたいところです。